ビットコインに復活の兆し?安全性や将来性について検証する

ビットコイン

 

ビットコインに復活の兆し?

安全性や将来性について検証する

 

長らく低迷していたビットコインが今復活の兆しを見せています。ビットコイン(BTC)は6月16日の午後3時に9300ドルを突破し、年初来高値を更新しました。現在94万7千円台で軽い揉み合いを起こしているビットコインですが、注文比率は依然上昇中であり、今後も更に上昇する可能性は十分に控えています。

 

2017年の1年間で、ビットコインの価格は10万円未満から最高約240万円へと爆発的な高騰を見せたのは記憶に新しいと思います。しかし、2018年初頭には220万円から80万円まで暴落したため、「ビットコインは死んだ」などと言われたこともありました。そして2年経過した今、見事に復活を遂げようとしています。今回はビットコインの価値が上昇している要因を探りながら、相場の見通しや業界の動向等をまとめていきたいと思います。

 

ビットコインが上昇している要因

仮想通貨やビットコインの価格は、「需要と供給のバランス」によって決まります。買いたい人が多ければ値段は上がり、売りたい人が多ければ値段は下がります。そのバランスがどちらかに大きく傾いたとき、今回のような急激な価格の高騰や暴落がおきます。価格が上がるということは、買いたい人が増えているということです。現在需要と供給のバランスが好転している理由を分析すると、次のようなファンダメンタルな要因が考えられます。

 

  • 仮想通貨業界の法整備の進展

2017年の仮想通貨バブルから各種法整備の前に旋風をまき起こした感のある仮想通貨市場は、度々ハッキング被害や不祥事を起こし、その安全性が議論されてきました。しかしこの2年間で法整備が進み、それに伴い投資家が安全に取引できる環境が整ってきました。日本では金融庁が規制の枠組みを作ろうとしているのと同時に、取引所が業界の健全化を目指して自主規制団体が設立されています。

 

中でも今年5月31日成立した資金決済法と金融商品取引法の改正法では、仮想通貨の呼称を「暗号資産」に変更するほか、暗号資産をコールドウォレットなどで管理することの義務化、収益分配を受ける権利が付与されたICOInitial Coin Offeringトークン(セキュリティトークン)は金商法対象であることの明確化などが盛り込まれています。法的に安全性が明確にされ、投資家は以前よりも安心して参加できるようになってきています。

 

  • 大手企業や金融機関の参入

アメリカでは仮想通貨が証券に該当するかどうかの議論が進行中です。4月には米SEC(証券取引委員会)が初めて仮想通貨の有価証券基準に具体例を示しました。他にも米大手商品先物取引プラットフォームのbakktが仮想通貨の取引と保管サービスを始めることを発表するなど大手企業や金融機関の参入が活発になってきています。

 

米国の著名投資アナリスト、トム・リー氏も大手メディアCNBCのインタビューに応じて

といった要因が後押しとなって価格が今年の8月ごろ回復するだろうとみています。

 

信頼性の高い仮想通貨取引所とは?

今後取引が再度活発化していくことが予想される仮想通貨取引ですが、そうなると心配になるのが、安全に取引が行える取引所の基準です。また使い勝手がよい、機能性の高い取引所を選ぶには次にあげるような基準が一般的にチェックすべき項目です。

 

・会社の信頼性

取引所を選ぶときには、会社の信頼性は自分の資産を守るためにも最重視するべきです。上場企業が運営している、または大手銀行が株主となっているといった取引所は信頼性が高いといえます。

 

・セキュリティレベル

ハッキングのリスクが常に生じる仮想通貨取引では、取引所のセキュリティレベルも重要な要素です。二段階認証を設けているか、マルチシグに対応しているか、コールドウォレットで顧客資産を管理しているかなどを確認すると、その取引所がセキュリティにどれだけ力を注いでいるのかがわかります。

 

流動性

流動性とは、ユーザーの多さと活発さのことですが、流動性が高いほど取引がスムーズになります。流動性の低い取引所の場合は、売りたい時に捌けないというリスクが生じることもあります。

 

・機能性の高さ

チャートにインジケーターを表示できるか、APIで外部サービスと連携できるか、といった機能性も実際の取引では重要になってきます。

 

・取り扱い通貨数

取引所によって、取り扱っている通貨の種類・数が異なります。取扱っている仮想通貨がバランスよくバラけるように、取引所を組み合わせるのが賢い方法です。

 

仮想通貨データプロバイダーのクリプトコンペア(Cryptocompare)が6月12日のプレスリリースで信頼性の高い取引所トップ10を発表しています。ランキングはクリプトコンペアが独自の測定方法を使い算出した数値が元になっています。取引所の測定方法には7つのカテゴリーがあり、所在国、法律・規制、資本、人材・企業、取引所APIなどの技術的クオリティ、取引の監視システム、市場クオリティに分けられています。

 

仮想通貨取引所ランキング

引用:https://www.cryptocompare.com/external/research/exchange-ranking/

 

クリプトコンペアの発表した上記ランキングによると、1位と2位はアメリカの老舗取引所のCoinbase、Poloniexとなっています。3位のBitstampはルクセンブルクに本拠地を構える取引所ですが、今年に入りニューヨーク州が提供するBitLicenceを取得しアメリカでも営業を開始しています。また日本の取引所もbitFlyer、Liquid、BITpoint、Bitbank、CoincheckZaifがランクインしています。

 

クリプトコンペアによると、「AA」と格付けされた低リスクの取引所の取引高は報告された総取引高のうちの3%のみとなります。レポートでは、コインベース、ポロニエックス、ビットスタンプ、ビットフライヤー、リキッド、イットビット(パクソス)の6社だけが「AA」を取得しています。

 

ランキングでは、アメリカ、韓国、日本で活動する取引所が平均的に高評価を受ける結果になっており、ライセンス取得の義務化、コンプライアンス遵守、KYC/AMLなどの制度が導入済みである点が背景としてあります。クリプトコンペアは、取引システムのみならず法規制などを含めた多角的な観点から今回のランキングを作成しています。どこが信頼できる取引所なのかデータに基づいて知りたいという人は、こうした分析レポート等を参考にしてみるのもいいかもしれません。

 

今後の成長性は? 

世界には数千に及ぶ仮想通貨が存在すると言われていますが、現在流通している仮想通貨の市場規模のランキングをみてみましょう。

 

1位.ビットコイン

2位.リップルコイン

3位.イーサリアム

4位.ビットコインキャッシュ

5位.ステラ

 

1位のビットコインの市場規模は8兆円を超えており、仮想通貨全体の25%以上がビットコインです。続いて2位のリップルコインの市場規模は1兆8,000億円、3位のイーサリアムは1兆4,000億円、4位のビットコインキャッシュビットコインから派生した仮想通貨で時価総額は4,000億円、そして、5位のステラは時価総額3,900億円となっています。

 

2017年から2018年初頭にかけて市場規模が拡大した後、衰退しているようにも見える仮想通貨の市場規模ですが、今後もこの市場規模は拡大していくことが予想されています。乱立する仮想通貨市場ですが、確かな信頼性と、金融商品としての実力と知名度が高い仮想通貨は、今後も生き残って成長を続けていくと予想されます。

 

そもそもの仮想通貨がもつ将来的価値やブロックチェーンのもつ革新性に焦点を当てて考えてみても、 オリンピックが開催される来期2020年に向けた見通しは非常に明るいと言えます。